LGBTフレンドリーな商品へのボイコットの結果、逆に企業の利益が上昇!

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LGBTフレンドリーな企業の商品を同性愛を嫌う層がボイコット。しかし商品の売り上げは上昇

LGBTフレンドリーをうたっている企業に対して約1か月間のボイコットが行われた結果、その企業の利益が上がったことが判明した。FritoLay/PepsiCoは9月にレインボー・ドリトスを発売し、直後に保守層などを中心に反発が多く寄せられていた。

渦中のレインボー・ドリトス

FritoLay/PepsiCoがLGBTフレンドリーのキャンペーンを行ったところ、One Million MomsやFox Host Todd Starnesなどによって長期にわたるボイコットが起こった。問題となっている商品はレインボー・ドリトスで、この商品はIt Gets BetterというLGBTの若者を支援する団体とタッグを組んで発売されたものだった。

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このレインボー・ドリトスは販売開始後、わずか24時間足らずで品切れ状態になっていた。企業はこの商品の販売を通じてLGBTフレンドリーのイメージを伝えたかったとしている。

LGBTフレンドリー企業へのボイコットと売り上げの上昇

FritoLay/PepsiCoはLGBTフレンドリーな商品を発売したことでボイコットを引き起こしていたが、実は結果的に企業の売り上げが上昇しているという、何とも興味深い結果が得られた。

ある報告書によると、ボイコットが始まってからこの1か月間で、PepsiCoの売り上げは約10%上昇したという。pepsiboycott figure

さらに、JoeMyGodの報告では、ドリトスの売り上げは昨年の同時期と比較すると3%上がったとされている。

企業によるLGBTフレンドリーのキャンペーン

さらに、キャンベル社では今月初めにStar Wardsのスープの広告で同性カップルが取り上げていた。広告の映像では、ダース・ベーダーに扮した2人の父親が彼らの息子に「お父さんだよ」と話しかけている。

Campbell’s Soup CM

この広告に対しても、保守層などから広告に対しての不満の声が上がり、One Million Momsによる商品へのボイコットも起こっていた。

これに対し、マーケティング部の副部長Yin Woon Rani氏は以下のように話した。

「私たちは、実際の家族を描きたいと思っていました。つまり、違った形、文化、人種、ライフスタイルなどを持った家族をです。」

コマーシャルやドリトスなどの商品は日常的に人々の目にとまるものである。それだけに、そこでLGBTが取り上げられていくことで得られる社会的なインパクトは相当なものといえるだろう。

画像出典:Homophobes wanted to boycott these pro-gay companies… their profits went upReal-life gay family feature in cute ad for Star Wars soup (VIDEO)

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